母体保護法では妊娠22週未満の手術が可能となっていますが、当院では妊娠11週6日までの手術を行っています。妊娠週数があまりに少なく、胎嚢を超音波検査で確認できない場合には、安全性を考慮して１週間ほどお待ちいただいてからの手術となることもあります。

手術はできるだけ早く受けることでお身体への負担が軽減できます。また、妊娠週数が増えると手続きなども必要になってきて心理的な負担も大きくなります。母体保護法では妊娠22週未満の手術が可能ですが、当院では妊娠11週までの手術を行っており、それ以降の手術はお受けできません。
妊娠週数は最後の月経が来た時を起点に数えるため、「生理が遅れている」と気付いた時点ですでに妊娠4～7週になっています。妊娠の可能性がある場合には、できるだけ早く受診するようにしてください。

事情があって急いでいる場合には、できるだけ対応しておりますので、ご相談ください。可能な最短スケジュールは、初日に事前診療ですぐできる検査などを受けていただき、手術枠に空きがあれば、翌日の手術が可能なことがあります。

持病の種類により手術できないこともあります。その時は提携している病院などをご紹介していますので、まずはご相談ください。

手術中は麻酔で意識がなく眠っているような状態ですから、痛みはありません。また手術中の記憶が残ることもありません。手術が終わってご帰宅される頃には生理痛のような下腹部痛がある場合もありますが、強く痛むことはほとんどありません。子宮が元の大きさに戻っていく収縮痛がしばらく続きますが、鎮痛剤を服用することで気にならない程度に抑えることができ、痛みは徐々に弱まっていきます。

母体保護法という法律で、人工妊娠中絶手術を受ける際にはご本人とパートナーの署名・捺印がある同意書が必要と定められています。初回診察の際に同意書をお渡ししますので、署名捺印の上、手術日にご持参ください。なお、事情があってパートナーの署名捺印が得られない場合は、事前診療の際にご相談ください。

通常の人工妊娠中絶手術は健康保険が適用されません。ただし、胞状奇胎などの病的妊娠や医療的に手術の必要性がある場合には、健康保険が適用されます。
なお、通常の手術の場合、妊娠出産経験の有無によって手術前に行う処置などが異なります。

人工妊娠中絶手術は母体保護法という法律により『母体保護法指定医師』のもとで受けることが定められています。婦人科であればどこでも受けられる手術ではなく、母体保護法指定医師以外が手術を行うと刑法の第29章「堕胎の罪」に該当します。手術を検討される時には、『母体保護法指定医師』であるかどうかを確かめるようにしてください。

当日はご自宅で安静を保つようにしてください。多少のふらつきが残ることがありますし、出血や痛みがありますので車の運転や運動、重いものを持つなどは避けてください。翌日以降は普通にお過ごしいただけます。
ただし、術後1週間以内に受けていただく検診で異常がないことを確認するまでは、激しい運動やセックスをしないようにしてください。

手術後、数日間は出血がありますが、最初は鮮やかな赤、次第に茶色、茶褐色、黄色と薄くなり、量も徐々に減っていきます。大量の出血がある場合には処置が必要になりますので、早く来院ください。

安定した生理周期の方であれば、手術後の1～1か月半で手術後の最初の生理がはじまります。生理不順の方では少し遅れることもありますが、手術後2ヶ月が経過しても生理がない場合には、必ず受診してください。なお、中絶手術直後は妊娠しにくいと勘違いされて避妊せず、次の生理が来る前に再び妊娠してしまうケースも珍しくありません。手術後は必ず避妊を行うようにしてください。

手術後の1週間以内に検診を受けていただいており、その時に問題がなければ可能ですが、できたら3週間後からして下さい。

当院では確実性が高く、女性の方がご自分で自身のお身体を守ることができる低容量ピルによる避妊や服用せずに同等の避妊効果を得られるリング（ミレーナ）といった選択肢をお勧めいたします。それぞれの避妊方法についてわかりやすくお伝えしていますので、ライフスタイルや体質などに合わせて最善の方法をお選びください。

ピルは確実性が高い避妊法です。一般的に、手術後、最初の生理がきてからピルの服用をはじめます。

医師には仕事上に知り得た秘密を守る守秘義務がありますし、医師以外の医療従事者にもこの守秘義務があります。当院はスタッフ全員が患者様のプライバシーを重視しており、事前にお申し出がない限り、ご本人様以外からのお問い合わせに応えることはありません。ただし未成年の方の場合には保護者の方の同意をいただいており、同意書にも保護者の方の記入をお願いしています。